弁護士
松本 泰介 Taisuke Matsumoto
経歴
2003年 3月 | 京都大学法学部 卒業 |
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2004年 4月 | 司法研修所 入所 |
2005年 10月 | 弁護士登録(第二東京弁護士会) |
2013年 9月 | DIS Deutsches Sportschiedsgericht (German Court of Arbitration for Sport) にて海外研修(文部科学省委託事業) |
2016年 4月 | 早稲田大学スポーツ科学学術院 准教授 |
主な活動・資格等
- 日本スポーツ仲裁機構・スポーツ仲裁法啓発活動委員会委員(2015 年〜)
- 日本スポーツ仲裁機構・将来構想検討委員会委員(2015 年〜)
- 一般社団法人日本プロ野球選手会・監事(2013 年〜)
- 日本スポーツ仲裁機構・理解増進専門職員(2013 年〜)
- 日本バスケットボール協会・裁定委員(2014 年〜2015 年)
- 日本スポーツ仲裁機構・スポーツ団体のガバナンスに関する協力者会議委員(2014 年)
- 日本スポーツ振興センタースポーツ指導における暴力行為等に関する第三者相談・調査委員会 特別委員(2013 年〜)
- 米国 Sports Lawyers Association 会員
- 日本スポーツ法学会理事、年報編集委員
- 日本スポーツ法支援・研究センター事務局
- 早稲田大学スポーツビジネス研究所(RISB)研究員
- 中央大学法学部非常勤講師(2012 年〜「スポーツ法」担当)
- 東京学芸大学非常勤講師(2009 年〜2015 年「スポーツ法規論」担当)
- Executive Programme in International Sports Law 2015 修了
- Cologne Academy on International Commercial Arbitration 2013 修了(2013 年)
- MPA 音楽著作権管理者養成講座修了(2006 年)
- 同志社大学大学院総合政策科学研究科スポーツマネジメントスクール修了(2005 年)
著作・論文
- 書籍等
- 「トラブルのないスポーツ団体運営のために ガバナンスガイドブック」(日本スポーツ仲裁機構刊。共著)
- 「詳解スポーツ基本法」(成文堂刊。共著)第II編 スポーツに関わる組織と基本法 第3章「スポーツ団体」担当
- 「スポーツ権と不祥事処分をめぐる法実務 ~スポーツ基本法時代の選手に対する適正処分のあり方」(清文社刊。監修)
- 「スポーツにおける真の勝利―暴力に頼らない指導」(エイデル研究所刊。共著)
- 「スポーツガバナンス実践ガイドブック─基礎知識から構築のノウハウまで─」(民事法研究会刊。共著)
- 「スポーツにおける真の指導力─部活動にスポーツ基本法を活かす」(エイデル研究所刊。共著)
- 「NF組織運営におけるフェアプレーガイドライン ~NFのガバナンス強化に向けて」(日本スポーツ仲裁機構刊。共著)
- “THE FIFA REGULATIONS ON WORKING WITH INTERMEDIARIES IMPLEMENTATION AT NATIONAL LEVEL”, SPORTS LAW AND POLICY CENTRE. SECTION Ⅱ THE IMPLEMENTATION OF FIFA REGULATIONS - COUNTRY REPORTS (JAPAN) 担当。共著。
- 「標準テキスト・スポーツ法学」(エイデル研究所刊。編集委員、共著)
- 論文・雑誌連載等
- 日本スポーツ産業学会 Sports Business & Management Review スポーツ法の新潮流連載(2017 年〜)
...インテグリティとは何か 〜スポーツの現代的価値
...インテグリティ実現のために何をすべきか - 「法的観点からのインテグリティ 〜スポーツ界が実現すべき、スポーツの本質的価値は何か?」(笹川スポーツ財団「スポーツ白書 2017 〜スポーツによるソーシャルイノべーション」)
- 「スポーツ団体のガバナンス」(有斐閣「法学教室」2016 年 9 月号)
- 「スポーツから事故と暴力を、どう排除するか」(エイデル研究所刊「季刊教育法 184」2015 年 3 月号。共著)
- 「実践報告〜社会科学系学生を対象とした授業に関する報告」(日本スポーツ法学会年報第 22 号(2015)「スポーツ法学教育の在り方を考える」)
- 「ドイツにおけるスポーツ紛争解決制度」(日本仲裁人協会「仲裁ADRフォーラムvol.5」)
- 「スポーツ団体におけるコンプライアンス-我那覇選手CAS仲裁事件などの事例を通じて」(日本弁護士連合会刊「自由と正義」2009年8月号。共著)新日本法規出版 LIMM リーガルコラム連載(2014 年〜)
...紛争解決制度という法的サービスの多様性
...チームスポーツの日本代表選手選考における合理性判断
...競技団体運営におけるガバナンス確立
...新しい紛争解決機能の創造
...国際競技団体による処分とガバナンス確立
...アスリートと仕事
...日本におけるセカンドキャリア対策の課題
...スポーツ法弁護士の日米差
...スポーツ法教育 〜スポーツに特化した法教育の必要性
...アスリートキャリア支援の在り方
...プロ野球金銭問題とスポーツインテグリティ
...日本のスポーツビジネスにおける「自前」化 〜ポスト 2020 年に向けた課題
...新しいプロリーグのスタート 〜オールスターゲームという試合価値の再考
...選手不祥事における選手復帰プログラムの必要性
...スポーツ白書 2017 特集 スポーツ・インテグリティ
...スポーツ・インテグリティ、サステナビリティ その先にあるもの - "Players' Legal Risk in Japan", first edition of the 2014 International Sport Lawyers Association newsletter, published by the International Sport Lawyers Association
- "A New Level of Athlete Selection Problems", first edition of the 2014 International Sport Lawyers Association newsletter, published by the International Sport Lawyers Association
- 「ISLA International Sports Law Conference について」(日本スポーツ法学会年報第 21 号(2014)「スポーツにおける第三者委員会の現状と課題」)
- 「日本スポーツ法学会による「暴力問題に関するアンケート」の結果分析」(日本スポーツ法学会年報第 21 号(2014)「スポーツにおける第三者委員会の現状と課題」。共著)
- 「日本のプロスポーツ選手会による労使交渉とその意義」(旬報社発行「労働法律旬報」2013 年 2 月上旬号)
- 「Integrity 実現に向けて〜我が国のプロスポーツにおける暴力団排除活動の現状」(日本スポーツ法学会年報第 20 号(2013)「法的観点から見た競技スポーツの Integrity」)
- 「プロスポーツ選手の労働者性を考える〜プロサッカー選手も「使用従属関係」あり」(労働調査会発行「先見労務管理」2011 年 9・10 号)
- 「日本及び韓国におけるプロ野球選手の肖像権訴訟」(日本スポーツ法学会年報第17号(2010)「アジア各国におけるスポーツ法の比較研究」)
- 「スポーツ団体におけるコンプライアンス-我那覇選手 CAS 仲裁事件などの事例を通じて」(日本弁護士連合会刊「自由と正義」2009 年 8 月号。共著)
- 「プロスポーツにおける移籍制限制度と「取引制限の法理」」(日本スポーツ法学会年報第 16 号(2009)「スポーツと人権」)
- 「プロ(野球)選手のドーピング問題と人権」(日本スポーツ法学会年報第 16 号(2009)「スポーツと人権」)
講演・セミナー履歴
- 日本オリンピック委員会ナショナルコーチアカデミー集中講義「スポーツと法 ~ガバナンスを中心に」
- 早稲田大学スポーツビジネス研究所(RISB)Sport Business & Policy (SBP)研究会「スポーツ法とは」
- 日本体育大学総合研究所スポーツ・コンプライアンス教育に関わる勉強会「スポーツ界のコンプライアンス教育における留意点」
- 日経BPヘルスケア&スポーツ 街づくりEXPO 2017 《スペシャルセッション》 「“スポーツによる街づくり”の法的課題」(「スポーツ・インテグリティとは何か」担当)
- ルートインBCリーグ選手講習会「地域や野球界における存在意義、リスクマネジメント(薬物、賭博等)」
- 新潟経営大学スポーツビジネスセミナー「スポーツビジネスにおける権利の管理と活用」(「スポーツ組織が陥りがちな権利処理の落とし穴:各種契約と広報・PRを中心に」担当)
- 日本障がい者バドミントン連盟「日本代表/強化指定選手とは」
- 日本オリンピック委員会ナショナルコーチアカデミー集中講義「ナショナルチームにおける選手選考の留意点」
- 経営調査研究所「スポーツビジネス契約をめぐる法実務、不祥事対応」
- 日本障がい者バドミントン連盟「日本代表/強化指定選手とは~2016リオパラリンピック、2020東京パラリンピックに向けて」
- スポーツビジネスアカデミー「スポーツ業界におけるデジタルライツ(権利)の現状と将来」
- DIMEスポーツビジネス交流会「日本のスポーツビジネスにおける「自前」化 ~ポスト2020年に向けた課題」
- 日本バスケットボール協会平成28年度JBA公認S級コーチ養成講習会「規約・契約論(1)(2)」
- 順天堂大学スポーツマネジメント学科「スポーツマネジメント論/スポーツビジネス論」(特別講義「スポーツビジネス法務とは?」担当)
- 経営調査研究所「メガスポーツイベント活用をめぐる法実務、不祥事対応」
- 慶應義塾大学法務研究科「スポーツと法」(「プロスポーツの実務~選手会と代理人契約の実務~」担当)
- 日本スポーツ法学会「ニュージーランドの代表選考仲裁における判断基準~スポーツ仲裁における司法審査の在り方」(共同研究)
- 日本バスケットボール協会「スポーツ団体のガバナンス」
- 新社会システム総合研究所「企業価値を最大化するスポンサー契約の実務とトラブル対策」
- International Association of Young Lawyers(AIJA) Joint Seminar "Career Developments in International Sports Law"
- 経営調査研究所「スポーツビジネス契約をめぐる法実務、不祥事対応」
- Play the Game 2015 / What national governments can do for sports governance "The Japanese guidelines for good governance in sport"
- 日本スポーツ仲裁機構第12回スポーツ仲裁シンポジウム「代表選手選考紛争をめぐる問題」パネリスト(代表選手選考強化に向けた海外統括団体の取組事例)
- 順天堂大学スポーツマネジメント学科「スポーツマネジメント論/スポーツビジネス論」(特別講義「スポーツビジネス法務とは?」担当)
- 慶應義塾大学法務研究科「スポーツと法」(「プロスポーツの実務~選手会と代理人契約の実務~」担当)
- サニーサイドアップ危機管理講習「著名人の危機管理」
- 日本スポーツ法学会大会シンポジウム「スポーツ法学教育の在り方を考える 現場から―実践報告」(社会科学系学生を対象とした授業に関する報告)
- 慶應義塾大学法務研究科「スポーツと法」(「プロスポーツの実務~選手会と代理人契約の実務~」)
- "Why do you pitch so many?" (UNI Global Union / Health & Safety Exchange)
- 日本スポーツ法学会「チーム競技における代表選考基準」(共同研究)
- 日本スポーツ法学会「競技団体に対する暴力問題アンケート結果」(共同研究)
- プロレスリング・ノア「反社会的勢力排除講習」
- 日本スポーツ法学会大会シンポジウム「Integrity実現に向けて~我が国のプロスポーツにおける暴力団排除活動の現状」
- 早稲田大学法学学術院大学院法務研究科「スポーツ法」(「パブリシティ権」担当)
- 日本スポーツ法学会「プロスポーツ選手に関する労働組合法上の労働者性」
- 日本スポーツ法学会「2009年Jリーグ国内移籍制度の変容」
- 第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会「プロ野球代理人としての業務と選手契約について」
- びわこ成蹊スポーツ大学「イベントマネジメント」(「イベントマネジメントにおけるスポーツ法務」担当)
- びわこ成蹊スポーツ大学「スポーツ施設マネジメント」(「スポーツ施設マネジメントにおけるスポーツ法務」担当)
- International Association of Sports Law / 16th Congress "The Issues Concerning the Governance of Sport Associations in Japan"
- びわこ成蹊スポーツ大学「スポーツマネジメント情報特別講義」(スポーツマネジメントの実際「スポーツビジネス法務とは?」担当)
- Asia Sports Law Association / The Professional Baseball Player Image & Publicity Rights Lawsuits in Japan and Korea (Judicial Precedents Research)
- 日本スポーツ法学会「プロスポーツとドーピング ~プロスポーツにおけるドーピング制裁の現状と問題点~」
- 日本スポーツ法学会「プロスポーツにおける移籍制限制度と「取引制限の法理」」
- 日本スポーツ法学会大会シンポジウム「プロ(野球)選手のドーピング問題と人権」
2017年
2016年
2015年
2014年
2013年
2012年
2011年
2010年
2009年
2008年
その他、社内、スポーツ団体内向け研修(危機管理、スポーツガバナンス、ソーシャルメディア研修など)多数