PEOPLE弁護士等
弁護士 杉山 翔一 Shoichi Sugiyama
         
経歴
2008年3月 東京大学法学部 卒業
2010年3月 東京大学法学政治学研究科法曹養成専攻 修了
2011年9月 司法試験 合格
2011年11月 司法研修所 入所
2012年12月 弁護士登録(第二東京弁護士会)
2013年1月 Field-R法律事務所 入所
2014年4月〜 公益財団法人日本スポーツ仲裁機構 仲裁調停専門員(至現在)
2018年11月 チューリヒ大学法学部客員研究員(〜2019年3月まで)
         
主な取扱分野
  • スポーツ紛争の解決・予防に関するアドバイス、手続代理(仲裁、調停、訴訟を含む)
  • スポーツ団体(NPO を含む)・クラブの法務サポート
  • スポーツ仲裁及びアンチ・ドーピングに関する海外制度・外国判例の調査及び講演活動
         
主な活動・資格等
  • 日本スポーツ法学会 会員
  • 国際商取引学会 会員
  • 立教大学法学部兼任講師(2022年~「法学特殊講義(スポーツと法)」担当)
  • 中京大学特任研究員(2021年~)
  • 筑波大学つくば国際スポーツアカデミー(TIAS)非常勤講師(2020年~「Sport Organization and Governance」担当)
  • 慶応義塾大学大学院法務研究科グローバル法務専攻(LL.M)非常勤講師(2018 年〜「Sports Law and Dispute Resolution」担当)
  • 日本大学スポーツ科学部非常勤講師(2016年~「スポーツの法と倫理」担当)
  • 中央大学法学部非常勤講師(2014年~「スポーツ法」担当)
  • 公益財団法人日本スポーツ協会「体育・スポーツにおける暴力・虐待・差別等の人権侵害防止に関する調査研究」メンバー(2022年~)
  • 一般社団法人東大LB会(東京大学ア式蹴球部OB会)理事(2022年~)
  • 公益財団法人日本スポーツ仲裁機構 2021年度スポーツ庁委託事業「海外でのスポーツ指導における暴力に関する調査研究」プロジェクトマネージャー(2021年)
  • 公益財団法人日本スポーツ仲裁機構 2021年度スポーツ庁委託事業「スポーツ団体のガバナンス強化の推進に関する調査研究」リサーチ委員(2021年)
  • International Fencing Federation(国際フェンシング連盟) アンチドーピングパネル(2021年~)
  • ジャパンセーフスポーツプロジェクト 代表(2020年~)
  • 独立行政法人日本スポーツ振興センター スポーツ団体ガバナンス支援委員会 委員 (2020年~)
  • 2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会 プロボノサービス運営委員会 委員/事務局 (2019年〜2021年)
  • UNESCO High-level panel of legal experts on Anti-Doping (2019 年)
  • 一般社団法人日本国際紛争解決センター 事務局次長 (2019年〜)
  • 公益財団法人日本スポーツ仲裁機構 2017年度スポーツ庁委託事業「スポーツ団体のコンプライアンスに関する研究事業」 委員
  • 第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会 会員
  • 公益社団法人日本仲裁人協会 会員
  • 競争法フォーラム 会員
         
著作・論文
  • 書籍等
  • 「アンチ・ドーピングのルールと手続」(商事法務、2021年)共著
  • 「スポーツから暴力をなくす30の方法」(合同出版、2021年)共著
  • 「オリンピック・パラリンピックから考えるスポーツと法」(有斐閣、2021年)共著
  • 「Q and A でわかるアンチ・ドーピングの基本」第7章 アンチ・ドーピングの動向(同文館出版、2018年)共著
  • 「標準テキスト・スポーツ法学」(エイデル研究所、2017年)共著
  • 「スポーツ事故対策マニュアル」(体育施設出版、2017年)共著
講演・セミナー履歴
  • 「How does the Ad Hoc Division work in the covid environment?」 Sports Lawyers Association&日本スポーツ法学会(共催)(2022年4月)
  • 「Organisational Responses to Remedy –what’s happening now in terms of safe sport entities/interventions and what have organisations learned」Safe Sport International, Global Conference 2022(2022年4月)
  • 「弁護士だからできる スポーツの国際的な仕事」 日本弁護士連合会『弁護士になるキミへ』(2022年3月)
  • 「コンプライアンス研修」 関東学生ホッケー連盟(2022年3月)
  • 「Doping at Mega Sporting Events - From Japanese Perspective」京都大学、チューリヒ大学『Joint Workshop on Legal Responses to Doping』(2022年3月)
  • 「アスリートの視点でワリエワ問題を考える ~専門家とアスリートの対話から~」一般社団法人日本スポーツフェアネス推進機構推進機構(2022年2月)
  • 「2021年Code下の事案 ―総論編―」 日本アンチ・ドーピング機構 スポーツ庁委託事業 アンチ・ドーピング規律パネル委員教育研修会(2022年2月)
  • 「スポーツ仲裁について〜仲裁機関職員の立場から〜」 第二東京弁護士会 ADRの理論と実務(選択型実務修習)(2022年2月)
  • 「スポーツにおける人権保障のための組織的体制に関する国際動向」スポーツ体育健康科学学術フォーラム2022(2022年1月)
  • 米国におけるセーフスポーツの促進に向けた取り組み』 選手・子どもの自己肯定感を生むには!?スポーツ指導者のための実践レッスン NPO法人スポーツコーチング・イニシアチブ(2022年1月)「
  • 「セーフスポーツ・プロジェクトについて」『スポーツから暴力をなくし、成長する子どもを育む!』 指導者・保護者・専門家のための実践レッスン NPO法人スポーツコーチング・イニシアチブ(2022年1月)
  • 「インテグリティ・コンプライアンスについて」スペシャルオリンピックス日本全国トレーナー連絡協議会(2021年11月)
  • 「チャンドケース、セメンヤケースの紹介と問題点」⽇本スポーツ法学会・⽇本スポーツとジェンダー学会 第1回合同勉強会(2021年11月)
  • 「結果管理に関する国際基準について」 臨床スポーツ医学会第32回学術集会(2021年11月)
  • 「TOKYO2020アドホック部の仲裁判断例」 第53回スポーツ仲裁法研究会(2021年10月)
  • 事例研究CAS OG 20/13 Krystsina Tsimanouskaya v. NOC Belarus」 JAA/JSAA/JIDRC共催研究会(2021年9月)「
  • 「東京大会のCOVID 19 対策とその課題」日本スポーツ法学会 東京2020 プレイブックを中心とする東京 2020 の感染症対策とその課題に関する勉強会(2021年7月)
  • 「Australian Open 2021 & Tokyo 2020 Response to COVID」オーストラリアニュージーランドスポーツ法学会(2021年6月)
  • 「コンプライアンス研修」 関東学生ホッケー連盟(2021年6月)
  • 「Athlete Abuse and Remedies in Japan-Challenge to Establish a Centerfor SafeSport in Japan -」 世界選手会 PDM Conference 2021(2021年5月)
  • 「2021年WADC―スポーツ仲裁実務に与える影響」日本スポーツ仲裁機構 第51回スポーツ仲裁法研究会(2021年3月)
  • 「プロボノ弁護士のアンチ・ドーピングに関する五輪中の活動」2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会 プロボノサービスプロジェクト 手続代理人研修第6回(2021年3月)
  • 「スポーツ紛争」 神奈川県弁護士会「紛争別いろいろなADR 活用」(2021年3月)
  • 「コンプライアンスについて」新潟県スポーツ協会 令和2年度スポーツ・インテグリティ研修(2021年3月)
  • 「ガバナンスコード<一般スポーツ団体向け>について」 新潟県スポーツ協会 令和2年度スポーツ・インテグリティ研修(2021年1月)
  • 「2021年 WADC 下の制裁の決まり方―過誤・過誤以外を理由とする短縮・ 資格停止期間の開始」 2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会 プロボノサービスプロジェクト 手続代理人研修第5回(2021年1月)
  • 「東京五輪を取り巻く人権ムーヴメントとAthletes Activismの今」 日本スポーツ法学会 学会大会報告(2020年12月)
  • 「2021年世界アンチ・ドーピング規程の主な変更点-2.1項違反を中心として-」 日本スポーツ法学会 自由研究発表(2020年12月)
  • 「選手契約への影響② 試合再開と感染対策・Return to play」日本スポーツ法学会「新型コロナウイルス感染症がもたらしたスポーツ界への影響と法的課題」(2020年11月)
  • 「スポーツ紛争と仲裁」 早稲田大学法学部・国際取引法(2020年11月)
  • 「サッカー選⼿の契約トラブルとFootball Law」 中京⼤学スポーツ科学部(2020年10月)
  • 「スポーツ仲裁について〜仲裁機関職員の立場から〜」ADRの理論と実務(選択型実務修習)(2020年10月)
  • 「Athlete Abuse」Center for Sports and Human Rights ウェビナー(2020年10月)
  • 「Project CARE~子どもの権利を守るための選手の取り組み~」 日本スポーツ法学会 夏期合同研究(2020年7月)
  • 「プロスポーツと法」東京大学教養学部 2020年度法と社会と人権ゼミ(2020年5月)
  • 「2021年世界アンチ・ドーピング規程の主な変更点」 第6回スポーツローヤーズネットワーク総会(2020年2月)
  • 「スイス研究報告(2019年度)」 日本スポーツ仲裁機構 第44回スポーツ仲裁法研究会(2020年1月)
  • 「スイス国際私法典に基づくCAS仲裁判断の取消制度」 日本スポーツ法学会 学会大会 自由研究発表(2019年12月)
  • 「CASアドホック部の判例研究➀」 2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会 プロボノサービスプロジェクト 手続代理人研修第2回(2019年12月)
  • 「CASアドホック部の概要・手続」 2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会 プロボノサービスプロジェクト 手続代理人研修第1回(2019年10月)
  • 「コンプライアンス研修」 関東学生ホッケー連盟(2019年8月)
  • 「スポーツ仲裁の現状と課題」 早稲田大学横川敏雄記念公開講座スポーツと法(2019年6月)
  • 「スポーツ指導者スキルアップ研修会」 埼玉県スポーツ協会(2019年5月)
  • 「スポーツ仲裁判断の承認・執行~プロサッカーの雇用紛争にかかる仲裁を例に~」 国際商取引学会西部部会(2019年4月)
  • 「スイス連邦における国際仲裁制度の概要」公益社団法人日本仲裁人協会 2019年3月研修講座(2019年3月)
  • 「コンプライアンス研修」 関東学生ホッケー連盟(2018年8月)
  • 「スポーツ団体のガバナンス〜トラブルのないスポーツ団体運営のために〜」 NPO法人日本障がい者スキー連盟(2018年7月)
  • 「スポーツ仲裁の現状と展望」 第二東京弁護士会仲裁委員会(2018年6月)
  • 「スポーツ界の取引のこれからのあるべき姿と独占禁止法の役割~「人材と競争政策に関する検討会」報告書から考える~」 競争法フォーラム(2018年5月)
  • 「スポーツの価値を守るために〜スポーツ指導の場⾯で求められるコンプライアンスとは︖〜」 公益社団法人日本チアリーディング協会(2018年3月)
  • 「汚染サプリメント摂取事案の弁護をする上で必要な法的知識」 第4回スポーツローヤーズネットワーク総会(2017年12月)
  • 「スポーツ選手に対する独占禁止法の適用の必要性」 競争法フォーラム年次大会(2017年11月)
  • 「スポーツと法-プロ選手をめぐる制度と法的諸問題」 中央大学学術連盟法学会講演会(2017年10月)
  • 「2015年WADC改定により生じた問題」 公益財団法人日本スポーツ仲裁機構第14回スポーツ仲裁シンポジウム(2017年9月)
  • 「日本スポーツ仲裁機構の概要」 愛知県弁護士会 業務改革委員会(2017年3月)
  • 「2015年Code下における意図的概念」公益財団法人日本スポーツ仲裁機構 第39回スポーツ仲裁法研究会兼ドーピング研修会(2017年2月)
  • 「スポーツ仲裁裁判所におけるスポーツ仲裁の概要」 神奈川県弁護士会 スポーツ法研究会(2017年1月)
  • 「リオ五輪、パラリンピックにおけるロシア競技者の参加資格をめぐる⼀連のCAS仲裁判断の内容と今後のアンチ・ドーピング体制について」スポーツ法学会 第24回大会 自由研究発表(2016年12月)
  • 「リオオリンピックにおけるスポーツ仲裁裁判所の臨時仲裁部の事例紹介」公益社団法人日本仲裁人協会 平成28年11月研修会講座(2016年11月)
  • 「スポーツトラブルの法律相談とスポーツ仲裁」 岩手弁護士会研修会(2016年10月)
  • 「朴泰桓(パク・テファン)事件の問題点の検討」 東京弁護士会 スポーツ法PT(2016年5月)
  • 「ペヒシュタイン事件が提起した問題~スポーツ仲裁機関に求められる仲裁人の独立性・中立性とは?~」 公益財団法人日本スポーツ仲裁機構 第36回スポーツ仲裁法研究会(2016年2月)
  • 「CAS(スポーツ仲裁裁判所)におけるアドホック仲裁(Ad hocDivision)の概要~スポーツ仲裁による国際競技大会のサポート~」第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会 第13回事例研究会(2015年12月)
  • 「Pechstein事件に関する報告-交渉力の格差のある当事者間における仲裁合意-」公益社団法人日本仲裁人協会 2015年10月研修会講座(2015年10月)
  • 「スポーツ界における体罰、暴力問題に関する調査制度」 日本スポーツ法学会第22回大会 自由研究発表(2014年12月)
  • 「2013年度~最新の仲裁事案報告」公益財団法人日本スポーツ仲裁機構 第31回及び第32回スポーツ仲裁法研究会(2014年9月)
  • 第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会 第7回事例研究会 報告「代表選考の公平性・透明性と女子柔道における暴力問題」(2013年5月)