杉山翔一 – Field-R法律事務所

弁護士杉山翔一 Shoichi Sugiyama

経歴

2008年3月	東京大学法学部卒業
2010年3月	東京大学法学政治学研究科法曹養成専攻修了
2011年9月	司法試験合格
2011年11月	司法研修所入所
2012年12月	弁護士登録（第二東京弁護士会）
2013年1月	Field-R法律事務所入所
2014年4月〜	公益財団法人日本スポーツ仲裁機構仲裁調停専門員(至現在)
2018年11月	チューリヒ大学法学部客員研究員(〜2019年3月まで)

主な取扱分野

スポーツ紛争の解決・予防に関するアドバイス、仲裁、調停、訴訟における手続代理
スポーツ団体・NPO・クラブの法務サポート
スポーツ仲裁、アンチ・ドーピング及びセーフスポーツに関する海外制度・外国判例の調査及び講演活動

主な活動・資格等

日本スポーツ法学会理事（2023年〜）
日本スポーツ法学会国際スポーツ学術推進委員会　委員長（2023年〜）
日本スポーツ法学会紛争解決機関研究専門委員会　副委員長（2023年〜）
中京大学特任研究員（2021年～）
筑波大学つくば国際スポーツアカデミー（TIAS）非常勤講師（2020年～「Sport Organization and Governance」担当）
慶応義塾大学大学院法務研究科グローバル法務専攻(LL.M)非常勤講師(2018 年〜「Sports Law and Dispute Resolution」担当)
日本大学スポーツ科学部非常勤講師（2016年度～2023年度「スポーツの法と倫理」担当）
中央大学法学部非常勤講師（2014年度～2023年度「スポーツ法」担当）
立教大学法学部兼任講師（2022年「法学特殊講義（スポーツと法）」担当）
第二東京弁護士会仲裁センター　仲裁人候補者（2023年～）
シンガポール国際調停センター　調停人候補者（2023年～）
一般社団法人Japan PDP　監事（2022年～）
公益財団法人日本ヒューマン・ライツ・ウォッチ協会　監事（2022年～）
一般社団法人東大LB会（東京大学ア式蹴球部OB会）理事（2022年～）
公益財団法人日本スポーツ協会「体育・スポーツにおける暴力・虐待・差別等の人権侵害防止に関する調査研究」メンバー（2022年～）
公益財団法人日本スポーツ仲裁機構　2022年度スポーツ庁委託事業「我が国のスポーツ仲裁の在り方に関する調査研究」リサーチ委員（2022年）
IOC Safeguarding Officer in Sport（2022年～）
International Paralympic Committee（国際パラリンピック委員会） Anti-Doping Tribunal委員（2022年～）
International Fencing Federation（国際フェンシング連盟）アンチドーピングパネル委員（2021年～）
公益財団法人日本スポーツ仲裁機構　2021年度スポーツ庁委託事業「海外でのスポーツ指導における暴力に関する調査研究」プロジェクトマネージャー（2021年）
公益財団法人日本スポーツ仲裁機構　2021年度スポーツ庁委託事業「スポーツ団体のガバナンス強化の推進に関する調査研究」リサーチ委員（2021年）
ジャパンセーフスポーツプロジェクト　代表（2020年～）
独立行政法人日本スポーツ振興センター　スポーツ団体ガバナンス支援委員会　委員 (2020年～)
2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会　人権タスクフォース　メンバー兼人権デスクアドバイザリー (2019年〜2021年)
2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会プロボノサービス運営委員会委員/事務局 (2019年〜2021年)
UNESCO High-level panel of legal experts on Anti-Doping (2019 年)
一般社団法人日本国際紛争解決センター事務局次長 (2019年〜)
京都国際調停センター事務局次長 (2019年〜)
公益財団法人日本スポーツ仲裁機構 2017年度スポーツ庁委託事業「スポーツ団体のコンプライアンスに関する研究事業」委員
第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会会員
国際商取引学会会員
公益社団法人日本仲裁人協会会員
競争法フォーラム会員

著作・論文

書籍等
「東京2020オリンピック・パラリンピックを巡る法的課題」（成文堂、2023年）共著
「アンチ・ドーピングのルールと手続」（商事法務、2021年）共著
「スポーツから暴力をなくす30の方法」（合同出版、2021年）共著
「オリンピック・パラリンピックから考えるスポーツと法」（有斐閣、2021年）共著
「Q and A でわかるアンチ・ドーピングの基本」第7章アンチ・ドーピングの動向(同文館出版、2018年)共著
「標準テキスト・スポーツ法学」(エイデル研究所、2017年)共著
「スポーツ事故対策マニュアル」(体育施設出版、2017年)共著

論文・雑誌連載等

論文・紀要

「Doping at the Mega Sport Events - from the Japanese perspective」『Legal Response to Doping』（Dike Verlag）101-108頁
「セーフスポーツ実現のための通報・相談機関の国際比較」『体育・スポーツにおける暴力・虐待・差別等の人権侵害防止に関する調査研究～“Sport in Life”の基盤を形成する安心・安全なスポーツ環境の構築に向けて～─ 第１報 ─』（公益財団法人日本スポーツ協会、令和5年4月）31-38頁
「結果管理に関する国際基準（ISRM）について―ISRM がクリーンスポーツにもたらす意義とは？―」（臨床スポーツ医学会）2022年30号3巻577-579頁
「スポーツと法のいい関係　第11回　米国セーフスポーツセンターの活動と法制度の状況」（エイデル研究所、2022年3月）
「Pro Bono Service during the Tokyo 2020 Games」Causa Sport 3/2021 （Dike Verlag AG、2021年）共著
「スイス連邦における国際仲裁制度の概要」仲裁ADRフォーラムvol.7（日本仲裁人協会、2021年1月）
「スポーツと法のいい関係第6回スポーツに関連するトラブルの相談・調査・解決機関の概要」季刊教育法（エイデル研究所、2020年12月）
「団体規則に基づくスポーツ仲裁判断の執行―サッカー競技の国際雇用関係紛争を例に―」国際商取引学会年報第22号（2019年）
「スイス連邦と日本の比較法：ドーピング防止に関する国家の関与の状況」日本スポーツ法学会年報第26号（エイデル研究所、2019年12月）共著
「競技団体の資格停止処分をめぐる法規範と法的諸問題 : スポーツ仲裁裁判所(CAS)による仲裁判断を中心に」日本スポーツ法学会年報第26号（エイデル研究所、2019年12月）共著
「Ahead of the Tokyo 2020 Olympic Games – The Fight against Doping in Japan and in Switzerland at a Glance」Causa Sport 3/2019 (Dike Verlag AG、2019年)
「Termination of Coach Contracts due to Bad Sporting Results and the LegalConsequences before Japanese National Courts」Football Legal #11(2019年6月)
「わが国におけるスポーツと競争政策」公正取引第 811 号(公正取引協会、2018年5月)
「ロシアの組織的ドーピング不正とリオ後のアンチ・ドーピング体制」日本スポーツ法学会年報第 24 号(エイデル研究所、2017年12月)共著
「ケース研究『日本スポーツ仲裁機構の現在地と今後の課題』」仲裁とADR第12号(仲裁とADR法学会、2017年5月)
「ペヒシュタイン事件と我が国のスポーツ仲裁実務への影響」仲裁ADRフォーラム vol.5(日本仲裁人協会、2016年)
「FIFA RSTP Article 12bis/Circular.1468」Football Legal #3(2015年5月)

雑誌記事

「私の研究紹介　―　スポーツを取り巻く「法」の研究」国際商事法務（国際商事法研究所、2021年10月）
「オリンピック・パラリンピックから考えるスポーツと法第6回スポーツ紛争と手続代理」法学教室（有斐閣、2020年6月）
海外だより「スポーツ団体の移籍・登録ルールに関する競争法の適用」(公正取引第 823 号公正取引協会、2019年5月)
「スポーツに関わる個人事業主に対する消費税の転嫁拒否の防止〜2019年10月1日以降の報酬の据え置きに注意!!〜」(月刊スポーツメディスン「基礎から学ぶ「スポーツと法」2019年 5・6 月合併号」)
「禁止されている静脈注射と禁止されていない静脈注射の違いとは?」(月刊スポーツメディスン基礎から学ぶ「スポーツと法」2018年5月号)
「過去に遡って処罰する必要性と選手側の防御のバランス」(月刊スポーツメディスン基礎から学ぶ「スポーツと法」2017年4月号)
「Seminar Report 日本スポーツ仲裁機構第13回スポーツ仲裁シンポジウム『競技者と競技団体の協働が創り出すスポーツ環境〜2020 年東京オリンピック・パラリンピックに向けて〜』について」(月刊スポーツメディシン 2017年 2・3 月号)
「スポーツADRに携わる法律家の役割」法学セミナー2016 年 4 月号(日本評論社、2016年)
「スポーツに関するトラブルの相談窓口」(月刊スポーツメディスン基礎から学ぶ「スポーツと法」2016年1月号)
「消費税率の引上げとスポーツ」(月刊スポーツメディスン基礎から学ぶ「スポーツと法」2014年6月号)

e-learning

一般社団法人日本国際紛争解決センター　e-learning国内スポーツ仲裁編「第２回　スポーツ仲裁手続の概要　―　仲裁申立て、仲裁合意」
一般社団法人日本国際紛争解決センター　e-learning国際スポーツ仲裁編「第4回　五輪時のCASの活動　―　アドホック部、アンチ・ドーピング部とは？」
一般社団法人日本国際紛争解決センター　e-learning国際スポーツ仲裁編「第５回　CASアドホック部の仲裁手続　―　原則24時間以内に判断を下す五輪大会の仲裁制度」
一般社団法人日本国際紛争解決センター　e-learning国際スポーツ仲裁編「第７回　CASアドホック部の判例研究　―　出場枠配分をめぐる紛争」

WEB 記事

「Key Sports Law Cases And Developments 2023 – Africa, Asia & Oceania」LawInSport（2023年12月）
「Sports Law In 2023 – Key Issues To Watch In Asia, Africa & Oceania」LawInSport（2023年1月）
「Key Sports Law Cases And Developments Of 2022 – Africa, Asia & Oceania」LawInSport（2022年12月）
「Sports Law in 2022 – Key issues to watch in Asia, Africa & Oceania」LawInSport（2022年1月）
「Key Sports Law Cases And Developments Of 2021 – Asia, Africa & Oceania」LawInSport（2021年12月）
「The Results and Evaluation of Pro Bono Services at the Tokyo 2020 Games」LawInSport（2021年11月）
「サプリメントの摂取に潜むアンチ・ドーピング規則違反のリスク」一般社団法人日本スポーツ法支援・研究センターコラム(2019年8月14日)
「アンチ・ドーピングにおける暫定的資格停止制度の改善の余地と改善の方向性」一般社団法人日本スポーツ法支援・研究センターコラム(2019年2月23日)
「2019年禁止表 M2.2 の日本語訳の変更-禁止表 M2.2 の改訂履歴の検証その3-」一般社団法人日本スポーツ法支援・研究センターコラム(2019年1月4日)
「The current state and future challenges of the Japan Sports Arbitration Agency」LawInSport(2018年7月)
「TUE の取得が必要な静脈注射とは?-禁止表 M2.2 の改訂履歴の検証その2-」一般社団法人日本スポーツ法支援・研究センターコラム(2018年6月13日)
「点滴の静脈注射ができる医療機関とは? -禁止表 M2.2 の改訂履歴の検証-」一般社団法人日本スポーツ法支援・研究センターコラム(2018年4月6日)
「Must athletes prove how a banned substance entered their body to establish lack of intention?」Lawinsport(2017年10月)
「朴泰桓(パク・テファン)事件の法的な問題点」一般社団法人日本スポーツ法支援・研究センターコラム(2016年5月17日)

講演・セミナー履歴

「海外の腐敗防止の取組みについて - IF や国際大会主催団体の取組みの紹介 -」　日本スポーツ法学会　第31回学会大会報告(2023年12月)
「スポーツ指導中の暴力・ハラスメントの予防・解決機関に関する海外の動向ー国際的なセーフスポーツ運動ー」JSPOサイエンスカフェ(2023年11月)
「JSAAの手続の分析と今後の課題」日本スポーツ仲裁機構　スポーツ仲裁法研究会(2023年7月)
「Recent cases related to the doping controversy」Mongolian International and National Arbitration for Sport, SPORTS AND ANTI-DOPING ARBITRATION SEMINARS(2023年4月)
「An Overview of the Japan Sports Arbitration Agency」Mongolian International and National Arbitration for Sport, SPORTS AND ANTI-DOPING ARBITRATION SEMINARS(2023年4月)
「スポーツ法務とキャリア」関東弁護士会連合会　2022年度第1回スポーツ法講演会(2023年3月)
「スポーツ仲裁裁判所の仲裁手続における代理活動」日本スポーツ仲裁機構　スポーツ仲裁法研究会(2023年3月)
「スポーツ指導中の暴力・ハラスメントの予防・解決機関に関する海外の動向」JSPOサイエンスカフェ(2023年2月)
「ANZSLA/JSLA Webinar: Sports Dispute Resolution in Australia and Japan」ANZSLA&日本スポーツ法学会（共催）(2022年11月)
「The Transfer System in Nippon Professional Baseball」シドニー大学「Global Sports Law: Hot Topics in Australia and Japan」(2022年9月)
「How does the Ad Hoc Division work in the covid environment?」　Sports Lawyers Association&日本スポーツ法学会（共催）(2022年4月)
「Organisational Responses to Remedy –what’s happening now in terms of safe sport entities/interventions and what have organisations learned」Safe Sport International, Global Conference 2022(2022年4月)
「弁護士だからできる　スポーツの国際的な仕事」　日本弁護士連合会『弁護士になるキミへ』(2022年3月)
「コンプライアンス研修」　関東学生ホッケー連盟(2022年3月)
「Doping at Mega Sporting Events - From Japanese Perspective」京都大学、チューリヒ大学『Joint Workshop on Legal Responses to Doping』(2022年3月)
「アスリートの視点でワリエワ問題を考える～専門家とアスリートの対話から～」一般社団法人日本スポーツフェアネス推進機構推進機構(2022年2月)
「2021年Code下の事案　―総論編―」　日本アンチ・ドーピング機構　スポーツ庁委託事業　アンチ・ドーピング規律パネル委員教育研修会(2022年2月)
「スポーツ仲裁について〜仲裁機関職員の立場から〜」　第二東京弁護士会　ADRの理論と実務（選択型実務修習）(2022年2月)
「スポーツにおける人権保障のための組織的体制に関する国際動向」スポーツ体育健康科学学術フォーラム2022(2022年1月)
米国におけるセーフスポーツの促進に向けた取り組み』選手・子どもの自己肯定感を生むには！？スポーツ指導者のための実践レッスン　NPO法人スポーツコーチング・イニシアチブ(2022年1月)
「セーフスポーツ・プロジェクトについて」『スポーツから暴力をなくし、成長する子どもを育む！』指導者・保護者・専門家のための実践レッスン　NPO法人スポーツコーチング・イニシアチブ(2022年1月)
「インテグリティ・コンプライアンスについて」スペシャルオリンピックス日本全国トレーナー連絡協議会(2021年11月)
「チャンドケース、セメンヤケースの紹介と問題点」⽇本スポーツ法学会・⽇本スポーツとジェンダー学会　第1回合同勉強会(2021年11月)
「結果管理に関する国際基準について」　臨床スポーツ医学会第32回学術集会(2021年11月)
「TOKYO2020アドホック部の仲裁判断例」　第53回スポーツ仲裁法研究会(2021年10月)
事例研究CAS OG 20/13 Krystsina Tsimanouskaya v. NOC Belarus」　JAA/JSAA/JIDRC共催研究会(2021年9月)「
「東京大会のCOVID 19 対策とその課題」日本スポーツ法学会　東京2020 プレイブックを中心とする東京 2020 の感染症対策とその課題に関する勉強会(2021年7月)
「Australian Open 2021 & Tokyo 2020 Response to COVID」オーストラリアニュージーランドスポーツ法学会(2021年6月)
「コンプライアンス研修」　関東学生ホッケー連盟(2021年6月)
「Athlete Abuse and Remedies in Japan-Challenge to Establish a Centerfor SafeSport in Japan -」　世界選手会　PDM Conference 2021(2021年5月)
「2021年WADC―スポーツ仲裁実務に与える影響」日本スポーツ仲裁機構　第51回スポーツ仲裁法研究会(2021年3月)
「プロボノ弁護士のアンチ・ドーピングに関する五輪中の活動」2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会　プロボノサービスプロジェクト　手続代理人研修第6回(2021年3月)
「スポーツ紛争」　神奈川県弁護士会「紛争別いろいろなADR 活用」(2021年3月)
「コンプライアンスについて」新潟県スポーツ協会　令和2年度スポーツ・インテグリティ研修(2021年3月)
「ガバナンスコード＜一般スポーツ団体向け＞について」　新潟県スポーツ協会　令和2年度スポーツ・インテグリティ研修(2021年1月)
「2021年 WADC 下の制裁の決まり方―過誤・過誤以外を理由とする短縮・資格停止期間の開始」　2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会　プロボノサービスプロジェクト　手続代理人研修第5回(2021年1月)
「東京五輪を取り巻く人権ムーヴメントとAthletes Activismの今」　日本スポーツ法学会　第28回学会大会報告(2020年12月)
「2021年世界アンチ・ドーピング規程の主な変更点-2.1項違反を中心として-」　日本スポーツ法学会　自由研究発表(2020年12月)
「選手契約への影響②　試合再開と感染対策・Return to play」日本スポーツ法学会「新型コロナウイルス感染症がもたらしたスポーツ界への影響と法的課題」(2020年11月)
「スポーツ紛争と仲裁」　早稲田大学法学部・国際取引法(2020年11月)
「サッカー選⼿の契約トラブルとFootball Law」　中京⼤学スポーツ科学部(2020年10月)
「スポーツ仲裁について〜仲裁機関職員の立場から〜」ADRの理論と実務（選択型実務修習）(2020年10月)
「Athlete Abuse」Center for Sports and Human Rights ウェビナー(2020年10月)
「Project CARE～子どもの権利を守るための選手の取り組み～」　日本スポーツ法学会　夏期合同研究(2020年7月)
「プロスポーツと法」東京大学教養学部　2020年度法と社会と人権ゼミ(2020年5月)
「2021年世界アンチ・ドーピング規程の主な変更点」　第6回スポーツローヤーズネットワーク総会(2020年2月)
「スイス研究報告（2019年度）」　日本スポーツ仲裁機構　第44回スポーツ仲裁法研究会(2020年1月)
「スイス国際私法典に基づくCAS仲裁判断の取消制度」　日本スポーツ法学会　学会大会　自由研究発表(2019年12月)
「CASアドホック部の判例研究➀」　2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会　プロボノサービスプロジェクト　手続代理人研修第2回(2019年12月)
「CASアドホック部の概要・手続」　2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会　プロボノサービスプロジェクト　手続代理人研修第1回(2019年10月)
「コンプライアンス研修」　関東学生ホッケー連盟(2019年8月)
「スポーツ仲裁の現状と課題」　早稲田大学横川敏雄記念公開講座スポーツと法(2019年6月)
「スポーツ指導者スキルアップ研修会」　埼玉県スポーツ協会(2019年5月)
「スポーツ仲裁判断の承認・執行～プロサッカーの雇用紛争にかかる仲裁を例に～」　国際商取引学会西部部会(2019年4月)
「スイス連邦における国際仲裁制度の概要」公益社団法人日本仲裁人協会　2019年3月研修講座(2019年3月)
「コンプライアンス研修」　関東学生ホッケー連盟(2018年8月)
「スポーツ団体のガバナンス〜トラブルのないスポーツ団体運営のために〜」　NPO法人日本障がい者スキー連盟(2018年7月)
「スポーツ仲裁の現状と展望」　第二東京弁護士会仲裁委員会(2018年6月)
「スポーツ界の取引のこれからのあるべき姿と独占禁止法の役割～「人材と競争政策に関する検討会」報告書から考える～」　競争法フォーラム(2018年5月)
「スポーツの価値を守るために〜スポーツ指導の場⾯で求められるコンプライアンスとは︖〜」　公益社団法人日本チアリーディング協会(2018年3月)
「汚染サプリメント摂取事案の弁護をする上で必要な法的知識」　第4回スポーツローヤーズネットワーク総会(2017年12月)
「スポーツ選手に対する独占禁止法の適用の必要性」　競争法フォーラム年次大会(2017年11月)
「スポーツと法－プロ選手をめぐる制度と法的諸問題」　中央大学学術連盟法学会講演会(2017年10月)
「2015年WADC改定により生じた問題」　公益財団法人日本スポーツ仲裁機構第14回スポーツ仲裁シンポジウム(2017年9月)
「日本スポーツ仲裁機構の概要」　愛知県弁護士会　業務改革委員会(2017年3月)
「2015年Code下における意図的概念」公益財団法人日本スポーツ仲裁機構　第39回スポーツ仲裁法研究会兼ドーピング研修会(2017年2月)
「スポーツ仲裁裁判所におけるスポーツ仲裁の概要」　神奈川県弁護士会　スポーツ法研究会(2017年1月)
「リオ五輪、パラリンピックにおけるロシア競技者の参加資格をめぐる⼀連のCAS仲裁判断の内容と今後のアンチ・ドーピング体制について」スポーツ法学会　第24回大会　自由研究発表(2016年12月)
「リオオリンピックにおけるスポーツ仲裁裁判所の臨時仲裁部の事例紹介」公益社団法人日本仲裁人協会　平成28年11月研修会講座(2016年11月)
「スポーツトラブルの法律相談とスポーツ仲裁」　岩手弁護士会研修会(2016年10月)
「朴泰桓（パク・テファン）事件の問題点の検討」東京弁護士会　スポーツ法PT(2016年5月)
「ペヒシュタイン事件が提起した問題～スポーツ仲裁機関に求められる仲裁人の独立性・中立性とは？～」公益財団法人日本スポーツ仲裁機構　第36回スポーツ仲裁法研究会(2016年2月)
「CAS（スポーツ仲裁裁判所）におけるアドホック仲裁（Ad hocDivision）の概要～スポーツ仲裁による国際競技大会のサポート～」第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会　第13回事例研究会(2015年12月)
「Pechstein事件に関する報告-交渉力の格差のある当事者間における仲裁合意-」公益社団法人日本仲裁人協会　2015年10月研修会講座(2015年10月)
「スポーツ界における体罰、暴力問題に関する調査制度」　日本スポーツ法学会第22回大会　自由研究発表(2014年12月)
「2013年度～最新の仲裁事案報告」公益財団法人日本スポーツ仲裁機構　第31回及び第32回スポーツ仲裁法研究会(2014年9月)
第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会　第7回事例研究会　報告「代表選考の公平性・透明性と女子柔道における暴力問題」(2013年5月)

調査・研究
「調査報告書　我が国のスポーツ仲裁の在り方に関する調査研究」日本スポーツ仲裁機構（2023年3月）
「調査報告書　海外でのスポーツ指導における暴力に関する調査研究」日本スポーツ仲裁機構（2023年3月）
「2015年Code下におけるCAS 仲裁判断集」日本スポーツ仲裁機構（2022年3月）9頁-17頁、29頁-25頁
「『数えきれないほど叩かれて』日本のスポーツにおける子どもの虐待」ヒューマン・ライツ・ウォッチ（2020年7月）翻訳監修
「CASアドホック部仲裁ガイド」日本スポーツ仲裁機構（2020年3月）
「CASアンチ・ドーピング部仲裁ガイド」日本スポーツ仲裁機構（2020年3月）
「CAS仲裁判断の取消、再審制度」日本スポーツ仲裁機構（2020年3月）
「スイス連邦におけるアンチ・ドーピング活動の状況」日本スポーツ仲裁機構（2020年3月）
「スポーツ界におけるコンプライアンス強化ガイドライン」スポーツ競技団体のコンプライアンス強化委員会(2018 年 3 月)
「2015 年世界アンチ・ドーピング規程改訂により新たに生じた問題点」公益財団法人日本スポーツ仲裁機構スポーツ仲裁シンポジウム報告書(第 14 回)22 頁-26 頁(2018 年 3 月)
平成 28 年度研究報告書『2015 年版 Code 下における「意図的」概念と体内侵入経路の関係』(2017 年 3 月)63 頁-76 頁