杉山翔一 – Field-R法律事務所

経歴

2008年 3月	東京大学法学部卒業
2010年 3月	東京大学法科大学院修了
2011年 9月	司法試験合格
2011年11月	司法研修所入所
2012年12月	弁護士登録（第二東京弁護士会）
2013年 1月	Field-R法律事務所入所
2014 年 4 月〜	公益財団法人日本スポーツ仲裁機構仲裁調停専門員(至現在)
2018 年 11 月	チューリヒ大学法学部客員研究員(〜2019 年 3 月まで)

主な取扱分野

スポーツ紛争の解決・予防に関するアドバイス、手続代理(仲裁、調停、訴訟を含む)
スポーツ団体(NPO を含む)・クラブの法務サポート
スポーツ仲裁及びアンチ・ドーピングに関する海外制度・外国判例の調査及び講演活動

主な活動・資格等

日本スポーツ法学会会員
国際商取引学会会員
慶応義塾大学大学院法務研究科グローバル法務専攻(LL.M)非常勤講師(2018 年〜「Sports Law and Dispute Resolution」担当)
日本大学スポーツ科学部非常勤講師（2016年～「スポーツの法と倫理」担当）
2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会プロボノサービス運営委員会委員/事務局
中央大学法学部非常勤講師（2014年～「スポーツ法」担当）
UNESCO High-level panel of legal experts on Anti-Doping(2019 年)
一般社団法人日本国際紛争解決センター事務局次長
公益財団法人日本スポーツ仲裁機構渉外広報室室長(2019 年〜)
公益財団法人日本スポーツ仲裁機構 2017 年度スポーツ庁委託事業「スポーツ団体のコンプライアンスに関する研究事業」委員
第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会会員
公益社団法人日本仲裁人協会会員
競争法フォーラム会員

講演・セミナー履歴

2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会プロボノサービスプロジェクト手続代理人研修第 1 回「CAS アドホック部の概要・手続」(2019)
関東学生ホッケー連盟「コンプライアンス研修」(2019)
早稲田大学横川敏雄記念公開講座スポーツと法「スポーツ仲裁の現状と課題」(2019)
埼玉県スポーツ協会「スポーツ指導者スキルアップ研修会」(2019)
国際商取引学会西部部会「スポーツ仲裁判断の承認・執行〜プロサッカーの雇用紛争にかかる仲裁を例に〜」(2019)
公益社団法人日本仲裁人協会 2019 年 3 月研修講座「スイス連邦における国際仲裁制度の概要」(2019)
関東学生ホッケー連盟「コンプライアンス研修」(2018)
NPO 法人日本障がい者スキー連盟「スポーツ団体のガバナンス〜トラブルのないスポーツ団体運営のために〜」(2018)
第二東京弁護士会仲裁委員会「スポーツ仲裁の現状と展望」(2018)
競争法フォーラム「スポーツ界の取引のこれからのあるべき姿と独占禁止法の役割〜「人材と競争政策に関する検討会」報告書から考える〜」(2018)
公益社団法人日本チアリーディング協会「スポーツの価値を守るために〜スポーツ指導の場面で求められるコンプライアンスとは?〜」(2018)
第 4 回スポーツローヤーズネットワーク総会「汚染サプリメント摂取事案の弁護をする上で必要な法的知識」(2017)
競争法フォーラム年次大会「スポーツ選手に対する独占禁止法の適用の必要性」(2017)
中央大学学術連盟法学会講演会「スポーツと法-プロ選手をめぐる制度と法的諸問題」(2017)
公益財団法人日本スポーツ仲裁機構第 14 回スポーツ仲裁シンポジウム「2015 年WADC 改定により生じた問題」(2017)
愛知県弁護士会業務改革委員会「日本スポーツ仲裁機構の概要」(2017)
公益財団法人日本スポーツ仲裁機構第 39 回スポーツ仲裁法研究会兼ドーピング研修会「2015 年 Code 下における意図的概念」(2017)
神奈川県弁護士会スポーツ法研究会「スポーツ仲裁裁判所におけるスポーツ仲裁の概要」(2017)
スポーツ法学会第 24 回大会自由研究発表「リオ五輪、パラリンピックにおけるロシア競技者の参加資格をめぐる一連の CAS 仲裁判断の内容と今後のアンチ・ドーピング体制について」(2016)
公益社団法人日本仲裁人協会平成 28 年 11 月研修会講座「リオオリンピックにおけるスポーツ仲裁裁判所の臨時仲裁部の事例紹介」(2016)
岩手弁護士会研修会「スポーツトラブルの法律相談とスポーツ仲裁」(2016)
東京弁護士会スポーツ法 PT「朴泰桓(パク・テファン)事件の問題点の検討」(2016)
公益財団法人日本スポーツ仲裁機構第 36 回スポーツ仲裁法研究会「ペヒシュタイン事件が提起した問題〜スポーツ仲裁機関に求められる仲裁人の独立性・中立性とは?〜」(2016)
第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会第 13 回事例研究会「CAS(スポーツ仲裁裁判所)におけるアドホック仲裁(Ad hoc Division)の概要〜スポーツ仲裁による国際競技大会のサポート〜」(2015)
公益社団法人日本仲裁人協会 2015 年 10 月研修会講座「Pechstein 事件に関する報告-交渉力の格差のある当事者間における仲裁合意-」(2015)
日本スポーツ法学会第 22 回大会自由研究発表「スポーツ界における体罰、暴力問題に関する調査制度」(2014)
公益財団法人日本スポーツ仲裁機構第 31 回及び第 32 回スポーツ仲裁法研究会「2013年度〜最新の仲裁事案報告」(2014)
第二東京弁護士会スポーツ法政策研究会第 7 回事例研究会報告「代表選考の公平性・透明性と女子柔道における暴力問題」(2013)

著作・論文

書籍等
「Q and A でわかるアンチ・ドーピングの基本」第 7 章アンチ・ドーピングの動向(同文館出版、2018 年)共著
「標準テキスト・スポーツ法学」(エイデル研究所刊、2017 年)共著
「スポーツ事故対策マニュアル」(体育施設出版、2017 年)共著

論文・雑誌連載等

論文・紀要

「Ahead of the Tokyo 2020 Olympic Games – The Fight against Doping in Japan and in Switzerland at a Glance」Causa Sport 3/2019 (Dike Verlag AG、2019 年)
「Termination of Coach Contracts due to Bad Sporting Results and the Legal Consequences before Japanese National Courts」Football Legal #11(2019 年 6 月)
「わが国におけるスポーツと競争政策」公正取引第 811 号(公正取引協会、2018 年 5月)
「ロシアの組織的ドーピング不正とリオ後のアンチ・ドーピング体制」日本スポーツ法学会年報第 24 号(エイデル研究所、2017 年 12 月)共著
「ケース研究『日本スポーツ仲裁機構の現在地と今後の課題』」仲裁と ADR 第 12 号(仲裁と ADR 法学会、2017 年 5 月)
「ペヒシュタイン事件と我が国のスポーツ仲裁実務への影響」仲裁 ADR フォーラム vol.5(日本仲裁人協会、2016 年)
「FIFA RSTP Article 12bis/Circular.1468」Football Legal #3(2015 年 5 月)

雑誌記事

海外だより「スポーツ団体の移籍・登録ルールに関する競争法の適用」(公正取引第 823 号公正取引協会、2019 年 5 月)
「スポーツに関わる個人事業主に対する消費税の転嫁拒否の防止〜2019 年 10 月 1 日以降の報酬の据え置きに注意!!〜」(月刊スポーツメディスン「基礎から学ぶ「スポーツと法」2019 年 5・6 月合併号」)
「禁止されている静脈注射と禁止されていない静脈注射の違いとは?」(月刊スポーツメディスン基礎から学ぶ「スポーツと法」2018 年 5 月号)
「過去に遡って処罰する必要性と選手側の防御のバランス」(月刊スポーツメディスン基礎から学ぶ「スポーツと法」2017 年 4 月号)
「Seminar Report 日本スポーツ仲裁機構第 13 回スポーツ仲裁シンポジウム『競技者と競技団体の協働が創り出すスポーツ環境〜2020 年東京オリンピック・パラリンピックに向けて〜』について」(月刊スポーツメディシン 2017 年 2・3 月号)
「スポーツ ADR に携わる法律家の役割」(法学セミナー2016 年 4 月号、日本評論社、 2016 年)
「スポーツに関するトラブルの相談窓口」(月刊スポーツメディスン基礎から学ぶ「スポーツと法」2016 年 1 月号)
「消費税率の引上げとスポーツ」(月刊スポーツメディスン基礎から学ぶ「スポーツと法」2014 年 6 月号)

WEB 記事

「サプリメントの摂取に潜むアンチ・ドーピング規則違反のリスク」一般社団法人日本スポーツ法支援・研究センターコラム(2019 年 8 月 14 日)
「アンチ・ドーピングにおける暫定的資格停止制度の改善の余地と改善の方向性」一般社団法人日本スポーツ法支援・研究センターコラム(2019 年 2 月 23 日)
「2019 年禁止表 M2.2 の日本語訳の変更-禁止表 M2.2 の改訂履歴の検証その3-」一般社団法人日本スポーツ法支援・研究センターコラム(2019 年 1 月 4 日)
「The current state and future challenges of the Japan Sports Arbitration Agency」LawInSport(2018 年 7 月)
「TUE の取得が必要な静脈注射とは?-禁止表 M2.2 の改訂履歴の検証その2-」一般社団法人日本スポーツ法支援・研究センターコラム(2018 年 6 月 13 日)
「点滴の静脈注射ができる医療機関とは? -禁止表 M2.2 の改訂履歴の検証-」一般社団法人日本スポーツ法支援・研究センターコラム(2018 年 4 月 6 日)
「Must athletes prove how a banned substance entered their body to establish lack of intention?」Lawinsport(2017 年 10 月)
「朴泰桓(パク・テファン)事件の法的な問題点」一般社団法人日本スポーツ法支援・研究センターコラム(2016 年 5 月 17 日)

調査・研究
「スポーツ界におけるコンプライアンス強化ガイドライン」スポーツ競技団体のコンプライアンス強化委員会(2018 年 3 月)
「2015 年世界アンチ・ドーピング規程改訂により新たに生じた問題点」公益財団法人日本スポーツ仲裁機構スポーツ仲裁シンポジウム報告書(第 14 回)22 頁-26 頁(2018 年 3 月)
平成 28 年度研究報告書『2015 年版 Code 下における「意図的」概念と体内侵入経路の関係』(2017 年 3 月)63 頁-76 頁